売上はあるのに、
利益が分からない。
個人サロンの利益計算方法

1. 個人サロンの利益はどう計算する？

ひと月の売上だけでは、手元に残るお金は分かりません。まずは売上と経費の記録をそろえて、税引前の概算利益を計算します。

サロンで記録する項目の例は次のとおりです。

• 売上：施術・店販などの販売金額。返金があれば実績に合わせて扱う。
• 原価：施術で使う消耗品、販売商品の仕入れなど。
• 決済手数料：キャッシュレス決済や販売サービスの手数料。
• 家賃・人件費：店舗の賃料、雇用している従業員の費用など。本人の生活費と混同しない。
• 広告費：検索広告、SNS広告、販促制作費など、他の費目と重複しないもの。
• その他経費：水道光熱費、通信費など、まだ含めていない費用。

2. 売上58万円のサロンを例に計算

以下は診断ツールにも収録した架空の数字です。実在の店舗の実績ではありません。

広告費率は、広告費を売上で割った数字です。例えば、広告費が増えても、それ以上に新規顧客や再来店による売上が増えているなら、広告費だけで良し悪しは決められません。逆に、売上だけ伸びていても原価や手数料が増えると概算利益は減ることがあります。

毎月同じ費目で比較するために、まずは記録のルールを決めると管理しやすくなります。

3. 利益管理で間違えやすい3つのポイント

費用を二重に計上しない

たとえば決済手数料を「決済手数料」にも「その他経費」にも入力すると、利益が実際より少なく算出されます。広告費も同じです。入力欄を分ける場合、重複しないよう注意してください。

税込・税抜の前提を混在させない

売上と費用で税込・税抜の扱いがバラバラだと、月ごとの比較が難しくなります。このサイトの診断は簡易的な金額の引き算です。消費税の納付額や会計処理を自動で計算するものではありません。

概算利益を「自由に使える現金」と思わない

税金、借入返済、設備投資、資金繰り、棚卸や減価償却などは、この簡易診断に含まれません。概算利益がプラスでも、現預金が増えるとは限りません。正式な記帳や申告は会計ソフト・税理士などへご確認ください。

4. 自分の数字で無料診断してみる

売上と費用の数字を頭の中で考えるだけでは分かりにくい場合、無料の利益診断で月の概算利益・利益率・広告費率を計算できます。名前やメールアドレスの登録は不要です。